欧州サッカークラブ経営破綻の危機。
Ｊリーグも対岸の火事ではない (4ページ目)

　ただし、そのために選手が受け入れた給与70％カットは、年額ではなく非常事態が宣言されている間に対象を限定し、その期間の長さによってその割合も変化するとされている。スペインではアトレティコ・マドリード、エスパニョール、セビージャ、アラベスといったクラブが、バルセロナのように「ERTE」を使って危機を乗り越えようと決めた。

　その一方で、レアル・マドリードは「ERTE」を申請せずに選手との交渉を進め、このままシーズンが中止になった場合は年間給与の20％カット、再開した場合には10％カットすることで合意に達している。ちなみにレアル・マドリードの場合、削減対象の期間は設けられていない。

　イングランドのプレミアリーグでは、政府が職員の給与８割を補償する「一時帰休」制度の使用が論争となり、現時点ではリバプール、トッテナム・ホットスパー、ボーンマスといった当初申請を表明していたクラブが世間の批判を浴びたことで、次々とそれを撤回する事態となっている。