為末大が考えるこれからのオリンピックの在り方　新しいインターネット型の大会を再開発していく可能性

肥大化したオリンピックはその在り方を変えていく時期に来ているのかもしれない　photo by Getty Imagesこの記事に関連する写真を見る

検証・オリンピックの存在意義08〜為末大インタビュー後編〜

　2000年シドニー、2004年アテネ、2008年北京と3回のオリンピックに出場した元陸上選手の為末大氏。引退後は幅広い分野で活動し、現在は教育の視点から日本のスポーツ界にアプローチしているが、為末氏にとって、近代オリンピックは果たして普遍的なイベントなのか、またオリンピズム・オリンピックムーブメントが社会にもたらす影響と意義について、率直な考えを聞いた。

>>前編「レガシー、アスリートファーストとは何だったのか？」
>>中編「日本スポーツ界の構造的問題とは？」

【放送母体は閲覧無償のIT企業に？】

――近代オリンピックは〈オリンピックムーブメント〉〈オリンピズム〉という思想を具体化した活動という側面がある一方で、３年前の東京大会ではいろんな矛盾も顕在化しました。現在の形のオリンピックは、今後もずっと持続可能だと思いますか？

為末：ここまでのブランドとして出来上がってしまうと何かの形で継続していくと思いますが、形態が大きく変わっていく可能性があるかもしれないですね。

　たとえば、将来も1都市開催でなければならないのか、という疑問は必ず出てくると思います。今の開催条件だと、民主主義体制でも経済的に豊かではない国は開催合意を取れなくなるでしょうし、反対派の人々を説得するのが困難という意味では、アメリカも厳しくなっていくと思います。そうすると意思決定を集約しやすい国、たとえば中東や中国の都市をぐるぐる回っていくような状態になるでしょう。

　それを防ぐには開催国と開催都市の負担を減らすしかなく、そのために各競技がいろんな地域に散って地域ごとに担当競技が決まっていく。それで、開会式や閉会式だけをどこかに集約して実施する、という方法がひとつの可能性としてあり得るでしょう。

　ふたつ目は、競技種目を現在のように限定するのではなく、開催期間中に行なわれているあらゆるスポーツの祭典になっていく可能性もあると思います。30年前なら、オリンピック競技といわれると多くの人が種目を思い浮かべることができましたが、最近では、「ブレイクダンスってオリンピックに入るんだっけ?」「サーフィンはどうなんだっけ?」と、共通の認識が薄くなりつつあります。これがさらに加速していくと、オリンピック競技かどうかよくわからないスポーツまでたくさん行なわれている、という将来像は変化の形態としてあり得ると思います。

　もうひとつ考えられる大きな変化は、放映権をMetaやGoogleなどのIT企業に売る、というモデルです。放映権を課金制サービスにしない最大の理由は世界中に広げるため、というのがIOCの説明だと私は理解しているのですが、いまコンテンツを最も広げることができるのはIT企業なので、たとえば彼らがすべてのスマホにオリンピックを流すようなことをすれば、ものすごく斬新な展開もありえると思います。

――つまり、放映権の主役が現在のテレビ事業者からインターネットのプラットフォーマーに替わっていく、ということですか。

為末：そのとおりです。しかも、有償サービスのネットフリックスなどではなく、コンセプト的には無償で見られるプラットフォーム、たとえばMetaやGoogleのような事業者が候補になっていくのかな、と思います。

――利益構造も変わってくるでしょうね。

為末：大きく変わると思いますね。

――そうなると、オリンピックに関する知財の考え方、現在のオリンピック憲章規則40（※）のありかたも変わってくるでしょうね。

＊オリンピック憲章規則40：開催期間を含む前後期間に、選手を含む関係者の広告活動などの規制を定めるルール

為末：そうですね。1984年のロサンゼルス五輪モデルが一気に崩れて次のモデルになっていくと思うのですが、歴史的にそういうものはたいていアメリカが先鞭をつけるので、今回のパリではなく次の2028年ロス五輪あたりのタイミングで、新しいインターネット型オリンピックを再開発していく可能性があるかもしれません。