世界卓球の理不尽な「合同コリア結成」はスポーツの本質をねじ曲げた

「スポーツが求められているのは、政治からの自立です」

　国際卓球連盟（ITTF）の第３代会長を務め、小さなピンポン球で世界をつなごうとした荻村伊智朗（おぎむら・いちろう）さんの"遺言"は、現在のITTF関係者の記憶から消えてしまったのだろうか。

　スウェーデンのハルムスタッドで開催された第54回世界卓球選手権（団体戦）。女子の決勝トーナメント準々決勝で戦う予定だった韓国と北朝鮮が、急遽「南北合同チーム」を結成するというニュースを聞いた時、そう思わずにはいられなかった。

世界選手権で結成された南北合同チーム photo by TT News Agency/AFLO　すでにグループリーグを戦い終えた２つの国が合同チームとして決勝トーナメントの準決勝から参加し、戦わずしてメダル獲得が決まるという理不尽な事態が世界選手権の舞台で起こった波紋は決して小さくない。

　今年４月の南北首脳会談で発表された「板門店宣言」には国際競技への共同出場も盛り込まれたが、今回のITTFの対応はあまりに拙速（せっそく）で、スポーツが政治的な動きに飲み込まれた印象はぬぐえない。1991年の世界選手権幕張大会で荻村さんが結成に奔走した「統一コリア」とは、その経緯と実態がまったく違うからだ。

「ピンポン外交官」荻村伊智朗の情熱で生まれた1991年の統一コリア

　朝鮮戦争で分断された国家をスポーツでひとつにしようという動きは、1964年の東京五輪の前からあった。国際オリンピック委員会（IOC）が統一チームとして東京五輪に参加するよう勧告し、香港で南北の関係者が会談したが、チームの名称や選手の選抜方法などで意見が一致せず、そのまま協議は打ち切られた。

　その後も1988年のソウル五輪を前に南北共同開催も含めたプランが両国で協議されたが、競技の振り分けなどを巡って紛糾。北朝鮮はソウル五輪への不参加を表明した。そうした交渉のさなか、1987年にITTF会長に就任した荻村さんは、卓球競技だけでも北朝鮮がソウル五輪に参加できる道を探ったが、そのアプローチも苦難の連続だった。