【Ｊリーグ】
若手の海外移籍続出で、岐路に立たされたＪリーグのクラブ経営 (3ページ目)

　かつては、「一緒にスポンサーが付いてくるから」とか、「日本でレプリカユニフォームが飛ぶように売れるから」といった理由で、海外クラブが日本人選手を獲得することも多かった（少なくとも、そう揶揄されることは多かった）ことを考えれば、状況は明らかに変化している。

　だとすれば、今後はＪクラブも受け身に立つばかりでなく、自ら積極的に選手を売りに出すことも考えるべきだろう。まして最近のＪリーグは、全体的に人件費（選手の年俸）が縮小傾向にあるのだからやむを得ない。

　昨年末、あるＦＩＦＡ公認代理人がこんなことを話していた。

「今年のシーズンオフは、なかなか次の契約先（となるクラブ）が決まらない選手が多い」

　その背景にあるのは、「Ｊリーグにクラブライセンス制度が導入されたことで、各クラブが人件費を抑えなくてはならなくなった（債務超過が許されなくなった）」ことだというのだ。

　新聞報道によれば、リエージュへ移籍した小野裕の移籍金は約２億４千万円、年俸は約６千万円だという。おそらく小野裕にそれだけ支払えるクラブは、日本には存在しない。

　そもそも選手の海外志向が強いうえに、待遇面でもかなわないとなれば、今後、さらに海外移籍が増える可能性は十分にある。

　所属選手の海外移籍を、いかにビジネスとして成功させるか。それはＪクラブにとって、健全経営を進めるうえでの重要課題となりそうだ。