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【Jリーグ】選手の移籍金を高めるための努力 リーグとクラブが協働する施策とは? (3ページ目)

  • 舩木渉●取材・文 text by Wataru Funaki

【年俸400万円の選手が数億円で売却されることは非現実的】

 足立氏はまた、2026/27シーズンからの「ABC契約(*)の撤廃」と「U-21リーグの創設」にも触れた。

(*Jリーグが1999年から採用していたプロサッカー選手の契約制度で、選手の年俸や待遇をA、B、Cの3段階に分けていた。初年度の基本報酬の上限はC契約が460万円、A契約が670万円)

「年俸400万円前後の選手が、いきなり数億円で売れるというのは現実的ではないんです。なのでプロになったばかりの選手でも、能力に見合った報酬を支払って、将来的に移籍する際の取引でより適正な価格で送り出せるような状態を作り、市場環境を国際水準に近づけていく必要があります。

 もはや能力の高い選手は、引き抜かれることを前提に考えなければいけません。ヨーロッパや南米の『売り手』と言われるような国々では、リザーブリーグを整備して、誰かが引き抜かれても次に売れるであろうタレントを常に育てて準備しています。日本でも同様のサイクルを回していきたい。その環境を作るための第一歩として、U-21リーグを創設します」

(つづく)

>>> 【後編へ】移籍金の適正化が進むなか、いつか100億円の日本人フットボーラーは現れるか

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