Ｊリーグが導入する「ホームグロウン制度」は日本の育成を改革できるか (2ページ目)

「ホームグロウン制度」というワードを聞くと、多くのサッカーファンはイングランドのプレミアリーグのそれを想起するはずだ。

　彼らが2010－11シーズンから導入したその制度は、最低登録人数など細かいルールはＪリーグとは異なるものの、リーグの競争力と華やかさを保ちながら「自国選手の活躍の場を確保する」という導入目的そのものは、ほとんど同じだ。

　その背景には、長きにわたってイングランド代表の成績が低迷するなか、世界中からトップレベルの外国人選手が集まるプレミアリーグで自国選手のプレー機会が減少していたことに、イングランドサッカー界が危機感を持ったことにあった。

　とはいえ、ホームグロウン選手の最低登録数を定めただけでは、自国選手が外国人選手からポジションを奪うことはできない。真の目的を達成するためには、質の高い若手選手を育て上げ、トップチームに安定的に供給するシステムを構築する必要がある。

　そんななか、育成で大きく後れをとっていたイングランドサッカー界がほぼ同時期の2011年から推し進めたのが、EPPP（Elite Player Performance Plan＝エリート選手養成プラン）と呼ばれるプログラムによる育成改革だった（プレミアリーグのクラブがEPPPを導入したのは2012年から）。そしてこの育成改革が原動力となり、2017年にはイングランドがＵ－17Ｗ杯とＵ－20Ｗ杯の二冠を達成するに至ったことは記憶に新しい。

　いずれにしても、「ホームグロウン制度」の導入には、そのバックボーンとなる育成の強化が絶対的に必要で、制度の成否もそこがカギとなる。そこで今シーズンから「ホームグロウン制度」を導入したＪリーグでも、同じようなアクションを起こしている。

「本格的に日本の育成を変えていきたい」

　２月13日、以前から育成強化に積極的な姿勢を見せていた原博実Ｊリーグ副理事長が力強くそう語って発足したのが、「プロジェクトDNA（Developing Natural Abilities）」だ。