【Jリーグ】選手の移籍金を高めるための努力 リーグとクラブが協働する施策とは？

日本人Jリーガーの移籍金問題を考える　中編

日本人選手の移籍金が抑えられている理由のひとつに、"環境適応のリスク"があることがわかった。ただしそれ以外にも、要因はある。Jリーグフットボール本部のダイレクターふたりが、リーグとクラブが協力して推進する改革案を明かした。

「日本からヨーロッパへの移籍において、発生する違約金の額に関しての認識のズレは、徐々に是正されてきていると思います」

　Jリーグフットボール本部で企画戦略ダイレクターを務める小林祐三氏は、そう考えている。そのうえで見るべきポイントは、ヨーロッパの市場に乗った先のことだという。

取材に応じてくれたJリーグフットボール本部の企画戦略ダイレクターの小林祐三氏（左）と同フットボールダイレクターの足立修氏　photo by Wataru Funaki

「日本人選手は『適応さえうまくいけば売れる』という認識が、すでに広まってきているのではないでしょうか。ヨーロッパからヨーロッパの移籍において、日本人選手の違約金額は上がっている印象です」

　近年の例を見てみると、ジュビロ磐田からシュツットガルトへ移籍した際の違約金が約50万ユーロ（現在のレートで約9000万円）未満だったとされる伊藤洋輝は、バイエルン・ミュンヘン移籍の際に3000万ユーロ（約53億円）で売却された。

　他にも今夏からフランクフルトの一員になった堂安律は、ガンバ大阪、フローニンヘン、PSVアイントホーフェン、フライブルク、そしてフランクフルトと、移籍するたびに違約金の額がどんどん上がっている。

　同様にヨーロッパ域内で移籍する際に評価額が跳ね上がった選手としては、遠藤航や冨安健洋、南野拓実、古橋亨梧、中村敬斗など枚挙にいとまがない。古くは中田英寿や香川真司、武藤嘉紀、岡崎慎司らもヨーロッパ移籍後の活躍で評価を高めてステップアップを果たした。

　日本からヨーロッパへ移籍する際に発生する違約金の額が急激に上がりづらいならば、Jリーグのクラブは送り出す選手のヨーロッパでの活躍を見込んで"売り方"を変えていくべき──そう考える足立修氏（Jリーグフットボール本部フットボールダイレクター）は、具体例として「Sell on clause（セル・オン・クローズ）」の重要性を説く。

「セル・オン・クローズとは、将来の売却益を分配してもらうための条項のことで、これを移籍の契約に盛り込んでいるクラブが増えてきていると思います。そうすることで最初の移籍で発生する違約金の額が少なく見えても、次に売れた時の違約金の一定割合が、自分たちのところに入ってくるようになります。私もサンフレッチェ広島の強化部長時代は、セル・オン・クローズをつけるようにしていました」