ポスト錦織圭を育てられるか。日本テニス協会がフランス連盟と提携 (3ページ目)

　２月に、東京で開催された男子テニス国別対抗戦デビスカップ・ワールドグループ１回戦「日本vsフランス」で、日本はエースの錦織圭抜きで戦い、惨敗した。この敗戦を受け、すでに27歳の錦織に続く若手選手、いわゆる"ポスト錦織"の育成は、日本テニス界において急務であることが明白となった。

　現在、世界のトップ100にフランス男子選手は12人（３月６日付け世界ランキング）もおり、日本の２人と比べると、フランスの選手層の厚さは世界屈指であることがわかる。

　日本がフランスのように、選手層を厚くするにはどうしたらいいかという問いに、フランス代表のヤニック・ノア監督は、「フランスに来るべきです」とユーモアを交えて前置きしながら、「フランスには、約200万人の選手がいますが、若い選手を育成する仕組みがある」と答える。

　ノア監督によれば、FFTは、ローランギャロス（全仏オープン）開催による興行収入によって財源が豊かだが、その資金をローランギャロス会場の発展に使うよりも、まず、フランス各地のテニスクラブに還元し、地元テニス選手の強化費に回しているのだという。各地方のテニスが強くなることによって、裾野が広がると同時にレベルの底上げになる。これは、1980～90年代に活動したフィリップ・シャトリエ元FFT会長（故人）の手腕によるところで、彼がフランステニス界に残した功績は大きい。

　彼は中心地だけの強化システムではなくて、フランス全土のテニスシステムの確立が、必ず強化につながると力説した。今では、地方のトレーニングセンターで有望なジュニア選手が見つかれば、ポワチエ（フランス西部にある都市）にあるジュニアのナショナルトレーニングセンターに呼んで練習をさせている。