2019.02.26

Jリーグが導入する「ホームグロウン制度」は日本の育成を改革できるか

  • 中山淳●取材・文 text by Nakayama Atsushi photo by Getty Images

 外国人選手の試合出場枠の拡大によって、よりコンペテティブで華やかな方向に変貌を遂げることが予想される今シーズンのJリーグだが、その一方で、新ルールと両輪の関係で新たに設けられたルールがある。それが、若手選手の育成に主眼を置いた「ホームグロウン制度」の導入だ。

高円宮杯で優勝したFC東京深川の主将にトロフィーを渡す原博実Jリーグ副理事長 これは、各クラブが日本人選手育成に力を注ぎ、育成現場を変えていくことを目的として設けられた新ルールで、同時に、外国人枠の拡大によって将来的に日本人選手の活躍の場や成長の機会が失われてしまうことを防ぐための対策と考えられている。

 Jリーグで活躍する日本人選手が減ってしまえば、日本代表の強化のみならず、将来的に日本サッカーが弱体化してしまうかもしれない。Jリーグの外国人枠の拡大あるいは撤廃が議論されるなか、そんな懸念が生まれるのも当然だ。そこで導入されたのが、この「ホームグロウン制度」である。

 その概要は、J1各クラブのトップチームの登録選手に必ず2人以上のホームグロウン選手を含めなければならないというルールで、ホームグロウン選手の定義は次のように定められている。

・12歳から21歳の間、3シーズンまたは36月以上、自クラブで登録していた選手

・満12歳の誕生日を含むシーズンから、満21 歳の誕生日を含むシーズンまでが対象

・期間は連続していなくてよい

・21歳以下の期限付移籍選手の育成期間は、移籍元クラブでカウント

・選手を国籍、プロ・アマ別、年齢で区別しない

・JFAとJリーグ特別指定選手は対象外

 現段階で、Jリーグはホームグロウン選手の最低登録人数を2020年までは2人以上、その後、2021年は3人、2022年には4人以上と増やしていくことを決定しており、J2とJ3のクラブに関しては2022年から1人以上の登録数で、このルールを導入する予定だ。