スポーツ企業として異彩を放つ「パナソニックスポーツ」　５つのチームを運営する強みとパーパス

今年8月、パナソニック スポーツが大阪エヴェッサとさらなる連携強化を発表

５つのスポーツチームを運営

「スポーツの秋」というにふさわしいほど、2023年の秋は多くのスポーツ大会が開催されている。なかでもラグビーワールドカップ、そしてワールドカップバレー2023の日本代表の活躍は大きな注目を集めている。

　そのメンバー構成を見て気づくのが、パナソニックに所属する選手の多さだ。ラグビーの場合、登録33人中11人が埼玉パナソニックワイルドナイツの選手で、男子バレーボールでは、登録14人中４人がパナソニック パンサーズの選手だ。

　これだけの存在感を放つチームを統括運営しているのが、パナソニック スポーツ株式会社だ。同社はほかにもガンバ大阪（子会社）、パナソニック野球部、パナソニック女子陸上部を含め計５つのチームを運営している。

　海外ではスポーツ事業を軸として複数のチームを保有する会社はあるものの、日本でここまでのチームを運営する企業は例を見ない。

　パナソニックは、2020年10月にスポーツマネジメント推進室を発足させたのち、2022年４月に事業会社としてパナソニック スポーツ株式会社を設立した。同社の代表取締役 社長執行役員（CEO）久保田剛氏に設立に至った思いを聞いた。

「2019年にラグビーワールドカップがあって、その当時の代表にもパナソニックの選手が６人いました。同じような時期にバレーボールのワールドカップもあって、そこにも５人の日本代表選手がいました。とくにラグビーは大会後もブームが続きましたが、それがどれだけパナソニックのプラスになっていたんだろうかという思いがありました。もっとスポーツと真剣に向き合って、事業化をして、価値表現をしっかりやるべきなのではないかというのが会社設立の発意となります」

　日本ではスポーツチームの運営で利益を上げ続けていくことは決して簡単なことではない。同社のテーマも収益化を最大の目的にしているわけではない。

「それぞれの競技において、収益が上がりやすいかどうかに差があります。そのなかで会社（パナソニック）との距離感、外部との距離感を競技の状況に合わせてうまくマネージメントして持続可能にする、チームをサステナブルにすることが我々のテーマです。
　
　外部収入を上げられる競技は徐々にその比率を上げていけばいいですが、単に外部収入を上げて自立を目指すということではなく、それぞれの競技の価値を応援してくれている人たちにしっかりと示す必要があります。会社側から支援をしてもらっていたとしても、会社側にそれに見合うだけの価値を示すことが大切だと考えています」