メッシの行方、ビッグクラブ経営危機...欧州サッカー界の今季10大ニュース (4ページ目)

１位：欧州スーパーリーグが発表48時間で頓挫
　
　今シーズンのヨーロッパサッカー界で最も大きなニュースとなったのが、日本でも一般のニュース番組で取り上げられるなど、ある種の社会現象にまで発展した「ヨーロッパ・スーパー・リーグ（ESL）」問題だろう。

　時は2021年４月18日。スペインの名門レアル・マドリードをはじめ、イングランドのマンチェスター・ユナイテッド、マンチェスター・シティ、リバプール、チェルシー、アーセナル、トッテナム・ホットスパーの６クラブ、イタリアのユベントス、ミラン、インテル、スペインのバルセロナ、アトレティコ・マドリードの計12クラブがESL参加を表明。アメリカの金融大手JPモルガン・チェースの資金をバックに、「ビッグクラブの、ビッグクラブによる、ビッグクラブのための大会」の創設が明らかになった。

　ところが、エゴに満ちた金持ちクラブの動きに対し、UEFA（ヨーロッパサッカー連盟）をはじめ、サッカー界のOB、現役選手、メディア、そしてサポーターたちがいっせいに反発。彼らの暴走を止めるべく猛烈な逆風が吹き荒れると、世論に屈するかたちでイングランドの６クラブが次々に撤退を表明。ESLはわずか48時間で頓挫する運命を辿った。

　ただ、ひとまず終息したかに見えたこの問題は、まだすべてが終わったわけではない。

　特にマンチェスター・ユナイテッドのサポーターがリバプール戦（５月２日）の前にスタジアムに乱入して抗議活動を行なうなど、サポーターのオーナーに対する不信感は収まりそうな気配がない。チェルシーは、サポーター代表者の理事会への出席を認めるなどして事態の収拾を図ることにした。UEFAによる制裁の件も含めて、今後もESLの波紋は広がりそうだ。