空前のスポーツボランティアブーム。企業も休暇制度導入など積極サポート

人気の高いスポーツ関連のボランティア。彼らを支援する企業も出始めた　2020年の東京オリンピック・パラリンピックに向け、現在、選手の選考会や関連イベント、テストマッチが頻繁に開催され、本大会への機運がますます高まりを見せている。

　この一大イベントに、選手としてではなく、ボランティアとして参加する人たちがいる。東京2020大会へのボランティア参加希望者数は約20万人にのぼるなど、まさに空前のスポーツボランティアブームと言える。

　そんなムーブメントを、企業側も好意的に捉え始めている。ボランティア活動の機会の創出、ボランティア休暇の導入、あるいはボランティアのための施設の開放など、多様化する社員のボランティア活動を多方面からサポートする企業が出始めた。

　この動きに対し厚生労働省は、学識経験者を招き、ボランティア活動普及の参考となる情報を提供する「働く人のためのボランティア活動普及シンポジウム」（※）を開催する。　

※本イベントは、新型コロナウイルス感染症の状況を踏まえ中止いたしますが、関連動画を作成し、働き方・休み方改善ポータルサイト等を通じて公開したいと考えています。（厚生労働省）

　少子高齢化が進み、単身世帯が増加したことなどにより、働き盛り世代のボランティア活動の重要性がますます高まっている。オリンピックのこともあり、スポーツボランティアなど、ある程度の広がりはみせているものの、参加する人はまだ多いとは言えないのが現状だ。これを変えていくためには、ボランティアへ積極的に参加できるような土壌を、企業側が作っていかなくてはいけない。ここではそんな企業風土を作り出そうとしている３社を紹介する。