中国政府もチラつく、ミラン買収の真相。新オーナーで来季はどうなる？ (2ページ目)

　その後、長く実りの少ない交渉の日々が続いた。そして売却を決心してから約２年あまり、ついにひとりの中国人企業家にたどり着いた。彼の名前は李勇鴻（リー・ヨンホン）。47歳の中国人企業家で、シノ・ヨーロッパスポーツ・インベスティメント・マネージメント（中欧体育投資管理長興）という会社の社長だ。シノ・ヨーロッパは、複数の中国人投資家を集めて運営している投資会社である。

　このシノ・ヨーロッパに出資している投資家の中に、ハイシャ・キャピタル（海峡基金）というファンドがある。この基金の会長はルー・ポー（路博）。このファンドの存在は非常に重要だ。なぜならハイシャの株主の中には中国政府そのものがいるからだ。そのためかハイシャは、2010年とまだ設立して間もないファンドであるにもかかわらず、最近ではフランスでも融資を行なうなど、急成長している。

　とにかく中国政府が関わっていることは意味深だ。中国は2030年にＷ杯を誘致したいと考えている。彼らはミランを買うことで、ヨーロッパサッカー界へ影響力を持とうとしているのだ。

　しかし、ミランは高かった。売却額は７億4000万ユーロ。そこでシノ・ヨーロッパは、５億2000万ユーロを自社で調達し、残りの２億2000万ユーロは借り入れることにした。リー・ヨンホンは金持ちだが（不動産業などで得た個人資産は５億ユーロと言われる）、それでも足りなかったのだ。