決定まであと100日余り。2020年五輪の招致レースはどうなる？ (2ページ目)

　東京は、晴海の選手村を中心とする半径８キロ以内に競技会場の85％を配置する「コンパクト五輪」を前面に押し出す。全面建て替えの国立競技場を含め、全競技場の４割を既存施設でまかなうプランで、64年東京五輪のレガシー（遺産）を活用する。施設、運営などの開催能力、財政力、インフラが強みで、「安全、安心、確実な五輪」を訴えることになるだろう。

　さらには「選手第一」もキーワードだ。前回16年五輪招致の失敗から、計画では選手村を１・４倍の44ヘクタールに拡張した。コンパクトな施設群と合わせ、選手には競技以外の負担が少ないとしている。ＩＯＣ調査による東京都民の五輪開催支持率が、前回（4年前）の55・5％から70％に上がったのは朗報か（最新のイスタンブール市民の支持率は83%。マドリード市民は76％）。

　課題は、７年後の東京の将来像、五輪開催による平和運動への貢献が見えないところだ。スローガンの『Discover　Tomorrow＜未来（あした）をつかもう＞』の具体的なイメージが浮かばない。放射線量や地震など、東日本大震災による不安も完全には払しょくされてはいない。

　また、ＩＯＣアスリート委員の選挙活動で違反があったとして、ハンマー投げの室伏広治が委員候補から除外された件で、室伏と日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）がスポーツ仲裁裁判所（ＣＡＳ）に処分撤回を訴えていたが、それが却下された。そのため、室伏が招致活動の第一線に出られなくなったのも痛い。

　目下、一番勢いに乗っているのがイスタンブールである。経済発展を背景に都市基盤や施設の整備をダイナミックに進め、国際大会を次々と開催している。欧州とアジアの２大陸の間に位置し、スローガンで「Bridge　Together＜ともに橋をかけよう＞」と訴えかける。これはインパクトがある。暗に、宗教、文化の橋渡しもイメージさせ、イスラム圏初開催の意義を伝える。

　マドリードも東京と同様、「コンパクトな五輪」をウリにする。多くの既存施設を活用し、スローガンに「Illuminate　the　Future＜未来を照らせ＞」を掲げる。