ＦＩＦＡ批判止まず。欧州がＷ杯をボイコットする日 (2ページ目)

　そこで欧米諸国は声を上げた。その結果、2010年にＦＩＦＡの理事を務めていた24人の高齢の男性のうち少なくとも３分の１が、賄賂を受け取った疑いなどでポストを追われた。その一部はフットボール界から追放された。ＦＩＦＡ事務局長のジェローム・バルクは、カタールがワールドカップを「買った」ことを示唆する私的なメールを送っていた（このメールの一件がメディアに漏れた後、バルクは誤訳がもとで誤解を招いていると主張した）。

　ＦＩＦＡは2018年と2022年大会の投票についての調査を、アメリカ人の元検事マイケル・ガルシアに依頼した。今年11月にＦＩＦＡは、ガルシアの調査報告書はカタールとロシアの選出に問題はなかったと結論づけているとして、報告書自体を公開しないと発表した。

　ガルシアはＦＩＦＡのこの発表に不満を示し、報告書の公開を求めた。もちろん、多くの人々も同じだ。しかし、ＦＩＦＡが透明性の高い組織に変わることを期待する人はいない。問題は今のＦＩＦＡとどうつき合うかだ。

　面倒な体制に対して、欧米諸国がよく繰り出す手段は制裁だ。ドイツ・ブンデスリーガのラインハルト・ラウバル会長は「ＵＥＦＡ（欧州サッカー連盟）がＦＩＦＡから脱退する」という選択肢を真剣に検討すべきだと語っている。

　ヨーロッパ諸国がＦＩＦＡとワールドカップをボイコットするというシナリオは、十分ありそうに思える。西ヨーロッパは世界の人口の６％を占めているにすぎないが、過去３大会のワールドカップ王者（2006年イタリア、2010年スペイン、2014年ドイツ）を生んでいる。ＦＩＦＡのスポンサーの大半は欧米の企業であり、テレビ放映権の大きな契約はほとんどが欧米の放送局とのものだ。欧米諸国の出ないワールドカップは、これまでと同じものではなくなる。