2016.12.26

「1位なら最大15億円」の強化配分金は、
Jリーグをどう変えるのか

  • 津金一郎●構成 text by Tsugane Ichiro
  • 佐野美樹●撮影 photo by Sano Miki

 2017年シーズンは、そんな国際競争を生き抜くための「改革元年」になるかもしれない。今年7月、Jリーグはイギリスの動画配信サービス大手であるパフォームグループと「10年総額2100億円」という巨額の放映権契約を結んだ。これによってJリーグの経常収益は、2016年度の135億4300万円から、265億900万円にほぼ倍増することが見込まれている。

 また、J1の上位4クラブを対象にした「強化配分金」も来季から新設される。優勝クラブには翌年から3年間で最大15億円、2位には7億円、3位には3億5000万円、4位には1億8000万円が支給される。その使途は選手の獲得資金や育成費、練習施設の充実などに限定され、適切に使われているか審査した上で、さらに翌年度分が支払われることになった。つまり、毎年上位に入る成績を残せば、収入が目に見えて増えていくということだ。

 この制度については、上位と中位以下のクラブ間に格差が生まれるため、導入に反対する声もあったという。だが、「結果を残したクラブが相応の対価を得る」という極めてシンプルな構図こそが、これまでのJリーグに欠けていた部分だと私は考える。