コロナ下のプロ野球契約更改を経営学視点で展望。大幅減俸は増える？ (2ページ目)

　各球団に加え、親会社もコロナ禍で経済的にダメージを受けているものの、例えば、ソフトバンクホークスは親会社のグループ全体の売り上げが約６兆円、そのうち球団の売り上げが約325億円。球団が占める割合はごくわずかだ。

「ソフトバンクは『世界一の球団』をスローガンにしている球団で、選手の年俸にもその考えが打ち出されるはずです。また、広島東洋カープは12球団で唯一親会社を持っていませんが、45期連続黒字で十分な内部留保があります」

【楽天、DeNAは大幅減俸の可能性】

　一方、小林氏は、楽天とDeNAは今回の契約更改で思い切った減額をする可能性があるとみる。

　三木谷浩史オーナーがスポンサー契約を結んでいるスペインのバルセロナは、コロナ禍の影響で財政が悪化し、所属選手の給与を大幅に削減することになった。

「三木谷さんはオーナー会議で『なぜ日本では選手の年俸をカットしないんだ』という趣旨の発言をしていましたし、もともと世界標準で物事をはかる傾向があります。大胆な減額提示も起こり得る。DeNAも親会社の経営状態がよくないので、がくっと下げてくるかもしれない」